貸事務所(一部) みなとみらいセンタービル 28番2名用

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賃料 16万円 管理費等 -
敷金 / 保証金 なし/2ヶ月 礼金 なし
交通 横浜高速鉄道みなとみらい線 / みなとみらい駅 徒歩1分
所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい３丁目
築年月 2010年5月(築14年1ヶ月) 使用部分面積 5.50㎡ 坪数
/坪
単価		 1.66坪／9.6169万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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オフィス家具完備！遮音性の高いプライベート会議室２室利用可能（大型モニター、ホワイトボード付き）内見詳細は０８０－４３７８－９２６０までご連絡下さい。
  • 受付
  • 会議室

    アピールポイント

    これから会社設立される方、個人事業主の方、内覧の価値あり！高級感のある共有スペースお客様との打ち合わせにミーティングに利用可能です。受付対応完備、無料ラウンジ、インターネット電話回線料光熱費込みの賃料、オフィス家具完備、遮音性の高いプライベート会議室２室利用可能（大型モニター、ホワイトボード付き）、セキュリティカードによる入退室システム。内見詳細は０８０－４３７８－９２６０までご連絡下さい。

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    物件詳細情報

    交通 横浜高速鉄道みなとみらい線 / みなとみらい駅 徒歩1分
    その他交通 ＪＲ京浜東北線 / 桜木町駅 徒歩14分
    横浜高速鉄道みなとみらい線 / 新高島駅 徒歩12分
    所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい３丁目
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 16万円 管理費等 -
    敷金/保証金 なし/2ヶ月 礼金 なし
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 -
    権利金 - 坪単価 9.6169万円
    建物名・部屋番号 みなとみらいセンタービル 28番2名用
    特記事項 24時間利用可　土日・祝日利用可　有人警備　飲食店不可　24時間セキュリティー　24時間換気システム
    設備 個別空調　オープンキッチン　オートロック　非接触型ICカードキー　防犯カメラ　エレベーター２基以上　給湯　火災警報器（報知機）　インターネット対応　インターネット使用料無料　光ファイバー　ＣＡＴＶインターネット　ＣＡＴＶ　共用部分に男女別トイレあり
    備考

    これから会社設立される方、個人事業主の方、内覧の価値あり！高級感のある共有スペースお客様との打ち合わせにミーティングに利用可能です。オフィス

    家具完備、遮音性の高いプライベート会議室２室利用可能（大型モニター、ホワイトボード付き）、セキュリティカードによる入退室システム。内見詳細は０８０－４３７８－９２６０までご連絡下さい。
    使用部分面積 5.50㎡ 坪数 1.66坪
    土地面積 - 築年月 2010年5月(築14年1ヶ月)
    建階/ 階 地上21階地下2階建/19階 建物構造 ＳＲＣ
    駐車場 有　49,500円/月　　備考：保証金１ヶ月　※時間貸駐車場もあります。 バイク置き場 -
    駐輪場 - 接道状況 -
    用途地域 - 間取り -
    契約期間 1年 現況 空
    条件等 - 引渡可能時期 相談
    更新料 なし
    物件番号 6980017697 管理番号 -
    情報公開日 2023/09/09 次回更新予定日 2024/05/16

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)リードコーポレーション

    交通：
    ＪＲ京浜東北・根岸線／横浜　徒歩3分
    住所：
    神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町２丁目２２－１　
    TEL：
    045-624-9260
    FAX：
    045-624-9261
    所属団体：
    (公社)全日本不動産協会会員
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（３）第２８２２４号
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

      物件によって金額が異なります。
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